こんにちは、億持ってない億男です。
ビットコインの価値が上がった！とか下がった！とか、仮想通貨が流出したというニュースが巷をにぎわせている昨今…。「そもそも仮想通貨ってなんだ?」という方もいらっしゃることでしょう。
今回は、仮想通貨とは何か、そして、円やドルなどのお金と何が違うのかをご紹介していきます。
仮想通貨ってなに?
ビットコインやアルトコイン…いろいろな仮想通貨が世の中に流通していて、その数は2018年時点で世界に2000種類以上とも言われています。
平成の時代に現れた仮想通貨ですが、どんなものなのでしょうか。
仮想通貨とは、特定の企業や団体が発行する通貨のことです。コインや紙幣のような形で現実の世界には存在していません。つまり、仮想通貨をいつも使っているお財布に入れて自動車販売機でコーヒーを買う…というような使い方はできません。
では、仮想通貨はどこに存在しているのでしょうか。それは、インターネットの中です。仮想通貨は、ウォレットという電子空間にデータとして存在しており、円やドルなどの法定通貨で仮想通貨を購入するというものです。
仮想通貨と電子マネーの違い
「ポイントや電子マネーに似てない?」と思ったあなた！確かに、似ているところはあります。ですが、ポイントや電子マネーとの決定的な違いがあるのです。それは、仮想通貨にはレートがあるということです。
「仮想通貨で大もうけした」という話しを耳にしたことがあるという方もいらっしゃることでしょう。それは、仮想通貨にレートがあり日々そのレートが変動しているからです。仮想通貨には、株のようなレートがあるのでその仮想通貨そのものの価値が常に変動しているのです。これは、電子マネーやポイントにはない仮想通貨の性質です。
そして、仮想通貨はそのものが独自の価値を持っています。電子マネーはあくまでも入金した通貨の価値に縛られています。例えば、Edyに1000円チャージをしたとしましょう。1000円分のEdyという電子マネーではありますが、それはあくまでも円という法定通貨の価値に縛られていて独自の価値は持っていませんよね。
それに対して1000円分のビットコインなら、価値が変動して900円になったり1200円になったりするのです。
仮想通貨と法定通貨の違い
レートがあること、そして、そのレートが変動していること…まるで株や通貨みたいですが仮想通貨と法定通貨には決定的な違いがあります。ひとつは先ほどもご紹介した「現実世界に物理的に存在するがどうか」です。そしてもうひとつの決定的な違い
それは「国の後ろ盾があるか」です。
円やドル、ユーロなどの法定通貨は国が発行しておりその価値や流通を把握し市場に流通するお金の量をコントロールしています。つまり仮想通貨には、管理者がいないのです。法定通貨の管理者はその通過を発行している国家です。日本であれば、その管理者は日本銀行ということになります。
ですが、仮想通貨は電子テータとして存在している通貨で、主にインターネット上で取引されています。管理者はおらず、利用者同士で管理しあうようなシステムになっています。
今、最も新しく熱いともいえる仮想通貨ですが、2019年4月現在、仮想通貨を国が発行していると仮想通貨はありません。
日本で安全取引できる仮想通貨は9種類
日本では仮想通貨の安全な取引のために金融庁が動いています。法定通貨ではなく国の後ろ盾もない仮想通貨ですが、ここまで仮想通貨取引が拡大すると金融庁としても放置はできなかったのでしょう。
金融庁が発行している仮想通貨交換業者登録一覧という登録者のリストに載っている仮想通貨のことを「ホワイトリスト」といいます。
ホワイトリストについて
仮想通貨は世界的なブームになっており、今や仮想通貨が乱立しているという状況…とっても残念なことですが「ほとんど詐欺じゃないのか」と言ってしまいたくなるような仮想通貨も存在しています。
そのような状況を改善するために、金融庁が仮想通貨取引所の登録を義務化したのです。この過程の中で登録された仮想通貨が「ホワイトリスト」入りした比較的安全な仮想通貨といわれているのです。
ホワイトリストに記載されている仮想通貨は19種類になっており、ビットコインやアルトコインなど「一度は聞いたことがある」有名な仮想通貨もこのホワイトリスト入りしています。
ですが、ホワイトリストに記載があるからといって「絶対に安全で損をしない」というものではありません。
まとめ
仮想通貨は、円やドルと違って国が発行しておらず、そして、コインや紙幣のように現実の世界に物理的に存在していないデジタル通貨です。電子マネーと似ているところもありますが、仮想通貨は独自の価値を持っており法定通貨の価値に縛られていません。
まだまだ信頼度などの点が不安がある仮想通貨ですが、金融庁がある程度のコントロールに乗り出しています。
参考資料:金融庁 https://www.fsa.go.jp/policy/virtual_currency02/index.html