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中東危機?アメリカとイラクの関係悪化でどんな影響があるのか?

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こんばんは、億持ってない億男です。
アメリカとイラクの完結が悪化してとうとうイラクの司令官がアメリカによって殺害されるという自体にまで発展しました。

戦争は決して良いことではありませんが、そういった話以外にも、中東で情勢が悪化すると私たちの生活に大きな影響が出ることもあります。世界情勢に目を向けると「2020年はどうなってしまうのだろうか」と不安になっている方もいらっしゃるかもしれません。

アメリカとイラクの衝突が私たちの生活に与える影響を予測してみました。

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中東への懸念で株価はどうなる?

中東への懸念は、市場に大きな影響を与えます。投資家はとても敏感に反応して株の売り買いを進めていきますので、私たちの日常生活に影響が出る前に、株価に様々な影響が出ることが懸念されます。

まず、2020年最初の取引で東証は一時500円超の値下がりを見せました。これは、アメリカとイラクの緊張関係が影響していると考えられています。また、アメリカのダウも市場価格の下げ幅が大きくなっています。

これは、原油が高騰すると影響を受ける産業の株が一気に売られたことがその背景にあるという見方ができます。イラクは世界有数の産油国ですから、アメリカとイラクの関係が悪化すれば当然、原油価格の高騰を予測するわけです。

こうなってくると、為替市場も影響を受け、今度はドルが売られて円が高くなります。円高が進行し過ぎると、日本の輸出産業は大ダメージを受けますので、今度は日本の輸出関連の株が売られることになります。

まさに悪循環!という感じですが、この原油価格の高騰は株などの投資をしていない私たちの生活にも大きな影響が出るのです。

ガソリン価格が高くなる?

原油価格が高騰すると、自動車やバイクを動かすために必要なガソリンの価格が高騰します。ガソリン価格が高騰すると、人は外出をできるだけ避けるようになり、消費も落ち込んでいきます。

つまり、ガソリン価格の高騰は単に「ガソリンが高くなって困る」というだけでなく、売り上げなどにも影響があるのです。

レギュラーガソリン1リットルの価格は2020年1月6日現在でだいたい140円前後です。もっと価格が安いときは1リットルあたり100円くらいの時もありましたから、それから見ると今もガソリン価格はちょっと高いなぁと感じている方もいらっしゃるかもしれません。

ですが、今後のアメリカとイラクの関係によっては、更にガソリン価格が高くなる可能性もあります。原油価格が高騰しているので、これは企業努力ではどうすることもできません。

当然、灯油や軽油も値上りしますので、生活にダメージとなります。また、お仕事で灯油や軽油を使っている人にとってもこれは大きな出費になることが予測されます。

どうすることもできませんが、ガソリン価格…つまり原油価格の高騰に目を光らせて、それが小売価格に反映される前にできるだけたくさんガソリンを入れておく…ことしか対応の方法はないかもしれません。

また、原油価格が上がると、飛行機の燃油サーチャージが加算されて旅行代金も高くなります。特に、長距離飛行をする海外旅行の場合は、燃油サーチャージがそれなりの金額になることもあるでしょう。

旅行を計画している方は、燃油サーチャージでの出費があるかもしれないことを念頭に置いた計画を立てるほうが賢明です。

仮想通貨には影響する?

アメリカとイラクの関係が仮想通貨にどう影響するかについては、不透明と言わざるを得ません。

というのも、仮想通貨は株のように「〇〇関連」というカテゴリーがなく、仮想通貨は仮想通貨としての固有の価値をインターネットの中で持っています。アメリカとイラクの関係が全く影響しないかといわれると、何らかの影響はあるかもしれません。ですが、それが高騰につながるのかそれとも下落につながるのかは今のところ不透明なままです。

仮想通貨は政府が発行しているものではないので、特定の国同士の対立が仮想通貨にどの程度影響するかは、仮想通貨で投資をしている人達がどう判断するかによって大きく変わります。

もしかすると、株やFXが不安定になるとそのあおりを受けるかもしれませんし、逆に、仮想通貨に投資マネーが流れている可能性もあります。

どうなるか解らない上に、もともと仮想通貨というものが政府や国の後ろ盾がない不安定なものです。仮想通貨で投資をしているという方は、市場の反応をいつも以上に注視したほうがいいでしょう。

まとめ

アメリカとイラクの関係が悪化して、戦争の危機が迫っていると言われています。イラクが情勢不安定になると原油価格の高騰が予測され、それは株価や為替相場に影響を与えます。また、私たちの生活に欠かせないガソリン価格の高騰や、燃油サーチャージの値上げなども予測されます。

原油価格に関しては、上がってしまった場合、小売企業の努力ではどうすることもできないので、ある程度の家計への影響は覚悟しておいた方がいいかもしれません。