こんにちは、億が欲しい億男です。
副業が推進されている昨今ではありますが、不動産投資を行って稼いでいる方も多くいらっしゃいます。
開始に必要な金額も大きく、失敗した時のリスクも大きいと感じて、なかなか始められないという方のために、今回はアパート経営で稼ぐ方法についてまとめました。
注意点についても解説しておりますので、ぜひチェックしてみてください。
1.アパート経営で稼ぐ方法
アパート経営とは、賃貸アパートを経営して賃料収入を得る方法です。
アパートを購入するか、所有している土地に新たにアパートを建設して、部屋を入居者に貸し出し、賃料収入を得ます。
似たような投資方法にマンション経営がありますが、アパートとマンションは性質が異なっています。
規模数としては、アパート1棟につき6～8部屋。マンション経営に比べて小規模な不動産投資という特徴があります。
2.アパート経営のメリット
アパート経営を行うメリットは、マンション投資に比べて手軽に不動産投資を始めることができる点にあります。
具体的には以下の通りです。
● マンションよりも建築費や維持費が定額
● 様々な土地で始めやすい
● インフレに強い
● 税金対策になる
アパートは木造や鉄骨で造られており、建物自体も小規模のため、鉄筋コンクリート造のマンションと比べると、建設費などの初期費用や修繕費などの維持費が安く済みます。
また、マンションは建設できる土地が法律などで制限されているのですが、アパートには制限がなく住宅用の狭い土地でも建設できるメリットがあります。
アパートに投資することで、固定資産を得ることができるため、インフレに強くなります。インフレが進行して物価が上昇すると、相対的に貨幣の価値が下がるため、現金や金融資産の価値が低下します。
しかし、アパートを所有しているときにインフレが起こると、家賃を引き上げて収入を上げることが可能です。
そして、所有している土地にアパートを建てると、固定資産税や都市計画税、相続税の負担が減ります。
さらに、給与所得を得ている人が、不動産経営によって赤字が発生した場合は、損益通算することで、所得税の額も減らすことが可能です。
このように、アパート経営は、少ない資金で不動産投資を行える点がメリットといえます。
3.アパート経営のデメリット
マンション経営には、以上のようなメリットがあり、リスクが低い投資のように感じますが、デメリットも存在します。
● マンションに比べて人気がない
● 家賃を滞納されるリスクがある
● 賃料が下がりやすい
● 金利が上昇するリスクがある
アパートはマンションに比べて作りが簡素で遮音性も低いことからあまり人気がありません。
どの土地でも建てられる一方で、駅から離れている物件があることも人気のない理由の１つといえます。
入居者が家賃を滞納した場合も賃料収入が得られなくなるため、注意が必要です。
特にアパートは、マンションと比較しても所得が低い方が住んでいる傾向があるため、家賃滞納リスクは、マンションよりも高くなります。
さらに、アパートは老朽化する早く、人気が低いことも相まってマンションよりも賃料が下がりやすい点も、忘れてはいけないデメリットです。
アパート経営は、所有している物件に入居者がつき、賃料収入を得て始めて投資が成り立つので、対策は入念に行いましょう。
また、変動金利の融資やアパートローンを借りて、アパート経営を行っている場合は、金利が上昇し返済額が増加することで、収益性が低下するリスクもあります。
アパート経営は手軽に始められる反面、マンションよりも収益が安定しない可能性もあるので注意しましょう。
4.アパート経営を始める際に確認すべきこと
アパート経営を始める際は、事前に準備すべきことがあります。入念に準備してからアパート経営を始めることで、失敗するリスクを回避できます。
● 賃貸需要の有無
● 市場環境の調査
● 事業計画を練る
アパート経営を始めるときは、アパートに対する賃貸の需要があるかどうかを調べる必要があります。
需要がない地域のアパートに投資しても、賃料収入を得られないからです。
また、物件の周辺を調査して、どんな人が住んでいるのかや家賃相場がいくらなのかをしっかり設定することが大切です。
例えば、大学が近くにあり、単身で住む学生が多い場合は、ワンルームのアパートに投資した方が良いでしょう。
家賃相場を知らずに家賃を設定すると、入居者が付きづらくなります。
事業計画とは、必要な自己資金や借入金、修繕費などの諸費用、見込める賃料収入や想定される利回りをまとめたものです。
事業計画が正しく作成されていないと、思いがけない出費が発生したり、収益を得られなかったりするため、入念に作成することが大切です。
5.まとめ
今回はアパート経営で稼ぐ方法について解説しました。
マンション経営に比べて手軽に始められますが、リスクが低い訳ではありません。
むしろ、簡単に収益が低下してしまうため、事前の確認などをしっかり行い、計画的に始めると良いでしょう。